教育現場で働きたい
教育に関わる仕事といえば「教員」が浮かびますよね。
教育に関わる仕事は教員以外にもたくさんあります。将来の日本を担う人を育てる仕事ですが、どのような職種があるのでしょうか。
教育現場で働きたい
教育に関わる職種
日本で教育に関わる仕事にはさまざまな職種があります。
教員（学校教育）
学校での教育に関わる仕事で、小学校、中学校、高等学校などで教鞭をとる教員です。主に教科ごとに分かれ、教科担当として指導します。
大学教員
大学や専門学校で教育を担当する教員です。専門知識を持った教授や講師が、学生に対して講義や研究指導を行います。
教育委員会職員
地方自治体の教育委員会に所属し、学校教育の支援や教育政策の立案などを行う職員です。
教育コンサルタント
学習支援や教育プログラムの開発、教育機関の改善などを行う専門家です。
教育関連の研究者
大学や研究機関で教育に関する研究を行う学者や研究者です。教育政策や教育方法、学習心理学など、さまざまな分野があります。
学習塾講師
学習塾や予備校で、生徒に対して学習指導を行う講師です。主に中学生や高校生を対象としますが、小学生や受験生向けの指導もあります。
教育系の出版関連職
教科書や教材の制作、教育関連書籍の編集などを行う出版社での仕事もあります。これらは一部の例であり、教育に関わる仕事は多岐にわたります。また、最近では教育技術（EdTech）関連の職種も注目されており、デジタル教材の開発やオンライン教育プラットフォームの運営などもあります。
教員になるには
教師になる過程は以下のような一般的な手順です：
- 大学教育課程の修了: 教師になるためには、まず大学で教育課程を修了する必要があります。多くの場合、教育学部や教育学科で教職課程を含む学士号を取得します。また、教員免許取得を目指す学生は、免許取得に必要な科目を履修する必要があります。
- 教員免許取得: 教員免許を取得するためには、大学卒業後に教員免許状を取得する必要があります。教員免許状は、各都道府県の教育委員会から発行されます。免許取得には、教育実習や教育相談の実務経験が必要な場合があります。
- 教職員採用試験: 教員としての職に就くためには、教育委員会が実施する教職員採用試験に合格する必要があります。この試験は、各地域の教育委員会が主催し、教職員の人員配置を決定するためのものです。
- 採用: 採用試験に合格した後、教育委員会や学校によって採用されます。採用後は、教職員としての職務に就きます。
このように、教師になるためには大学での教育課程修了、教員免許取得、教職員採用試験合格というステップを踏む必要があります。また、専門分野によっては、それに関連した修士号や博士号を取得することも求められる場合があります。
最近話題のEd Tech
教師だけじゃない、教育技術関連の職種
日本での教育技術（EdTech）関連の職種は多岐にわたります。
以下にいくつかの主な職種を挙げてみます：
教育テクノロジーの開発者/エンジニア
教育テクノロジー企業やEdTechスタートアップにおいて、教育用アプリケーションやプラットフォームの開発に関わります。プログラミングやソフトウェア開発のスキルが求められます。
教育コンテンツデザイナー
インタラクティブな学習教材やデジタル教科書などの教育コンテンツを設計・開発します。教育心理学やメディア制作の知識が必要です。
教育テクノロジーコンサルタント
学校や教育機関に対して、最新のテクノロジーを活用した教育環境の構築や導入支援を行います。教育政策やICT活用の知識が求められます。
オンライン教育プラットフォーム運営者
オンライン学習プラットフォームや学習管理システムを運営し、学習者や教育機関と連携してサービスを提供します。
教育テクノロジー研究者
大学や研究機関で、教育テクノロジーの研究や開発に従事します。教育工学や情報教育などの分野で研究を行います。
デジタルラーニングコーチ
オンライン学習やデジタル教材を活用した学習支援やコーチングを行います。
学習者のニーズに合わせたカスタマイズされたサポートを提供します。
本記事でご紹介した教育技術関連の職種は一部ですが、教育現場は常に発展しています。
新しい技術の導入やデジタル教育の普及に伴い、さらに多様な職種が生まれる可能性があります。
